医療行為が必要でも老人ホームに入居できる？対応可能な医療と選び方まとめ

親御さんに医療的なケアが必要になり「医療行為があっても老人ホームに入居できるのか」とお悩みではありませんか？施設によって対応できる処置は異なり、正しい知識がないと入居先選びは難航してしまいます。

本記事では、胃ろうやインスリンといった処置ごとの対応可否や、失敗しない施設の選び方を解説します。

この記事を読めば、親御さんの体の状態に合ったケアをしてくれる施設が見つかりますので、ぜひご覧ください。

老人ホームでの医療行為とは

老人ホームへの入居を検討する際、親御さんに必要な処置が適切に受けられるかは大きな心配事のひとつです。老人ホームでの医療行為は法律で厳格に定められており、誰でも実施できるわけではありません。

ここでは、安全な生活を支えるための基本的なルールや定義について解説します。

医師法で定められた医療行為の定義

医療行為とは、医師の専門的な判断や技術がなければ人体に危害を及ぼす可能性がある行為を指します。

厚生労働省は、専門の免許をもたない者の医療行為を法律で禁じています。たとえば、手術や薬の処方といった「絶対的医療行為」は医師のみ可能です。

一方で、点滴の管理などは「相対的医療行為」とされ、医師の指示があれば看護師も実施できます。老人ホームでは、生活を支えるための行為を「医療的ケア」と呼び、一定の条件で柔軟に対応しています。

参考：厚生労働省『医師法第17条、歯科医師法第17条及び保健師助産師看護師法第31条の解釈について』

看護師と介護職員の役割分担

施設では、ご本人の安全を最優先にするために、スタッフの保有資格によって対応できる範囲が明確に区別されています。

専門的な知識が必要な処置と、日常的な手助けとして実施できるケアでは、リスクや性質に大きな違いがあります。それぞれの職種が担当できる主な内容は、以下のとおりです。

• 看護師はインスリン注射や床ずれの専門処置を担当
• 介護職員は体温測定や軽微な切り傷の手当てを担当
• 異常がない場合の爪切りや耳掃除は介護職も可能

床ずれの専門的な処置は看護師が行いますが、日常的な観察や軽微な手当ては介護職員も担います。互いに連携しながら、適切なケアを提供しています。

介護福祉士も実施可能な医療的ケア

本来は医療行為とされる処置でも、所定の研修を修了し認定を受けた介護職員であれば、特定のケアを実施することが認められています。

看護師が不在になる夜間などの時間帯でも、必要なケアを提供できる体制を整えるためです。

たとえば「喀痰吸引等研修」を受けて認定されると、たんの吸引や胃ろうによる栄養剤の注入が可能になります。ただし、インスリン注射や点滴などは研修を受けた介護職員であっても実施できません。

実施できる職員の人数や勤務体制は施設ごとに異なるため、入居前には夜間の対応力や退去条件などを十分に確認しておきましょう。

【老人ホーム別】医療対応の特徴

老人ホームは種類によって法律で決められた人員配置が異なり、対応できる医療の範囲にも大きな差があります。入居してから「希望するケアが受けられない」といった事態を避けるには、各施設の特徴を正しく理解しなければなりません。

ここでは、主要な4つの施設タイプについて、医療体制の違いを解説します。

特養は医師が常駐せず夜間の医療対応が難しい

特養は「生活の場」としての性格が強く、医師や看護師による夜間の対応は手薄になりがちです。

医師の配置は非常勤でも認められており、看護師も日中のみの勤務で夜間は不在のケースが大半を占めています。ただし、多くの施設では「オンコール体制」をとり、夜間でも電話指示などで対応しています。

24時間の医療処置が必要な場合は注意が必要です。しかし、看取りに対応している施設も増えているため、施設の実態をよく確認しましょう。

関連記事：老人ホームの看取りとは？ケア内容や流れ・注意点について解説

老健は医師が常駐し医療とリハビリが手厚い

老健は自宅へ戻ることを目指す施設であり、医師が常駐して手厚い医療ケアを提供しています。

医師の常勤が義務付けられているほか、リハビリ専門職も配置され、機能回復に力を入れているのが特徴です。肺炎などの治療にも対応できますが、あくまで在宅復帰が目的のため、入居期間は原則3～6か月程度とされています。

終身利用を前提とした施設ではありませんが、退院直後のリハビリや医療処置が必要な時期には非常に頼りになる存在といえます。

有料老人ホームは施設ごとに体制が異なる

有料老人ホームには「介護付き」と「住宅型」があり、医療ケアを受けられる仕組みが根本的に異なります。

「介護付き」は日中の看護師配置が法律で決まっていますが、夜間の配置は義務ではありません。一方「住宅型」には配置義務そのものがなく、外部の訪問看護サービスを利用してケアを受ける形になります。そのため、以下のポイントを確認しましょう。

• 介護付きは夜間看護体制加算の有無を見る
• 住宅型は訪問看護との連携内容を確認する
• 持続点滴など重度化した際の退去条件を聞く

「介護付き」なら施設内の体制「住宅型」なら外部との連携が対応を左右します。仕組みの違いを理解したうえで、対応できることを確認しておきましょう。

介護医療院は長期療養が可能で病院に近い

介護医療院は、長期的な療養生活と生活の場を兼ね備えた、病院に近い機能をもつ施設です。

医師や看護師の配置基準が非常に厳しく、ほかの施設では難しい高度な医療処置にも対応できる環境が整っています。たとえば、24時間の持続点滴や、1日に何度も必要なたんの吸引なども実施可能です。

介護医療院は、医療ニーズが極めて高い方でも最期まで安心して暮らし続けられる「療養型の病院」といえるでしょう。

参考：厚生労働省『介護医療院とは？』

【医療行為別】対応可能な老人ホーム

医療行為が必要な方の老人ホーム選びでは、親御さんの具体的な処置内容に対応できるかどうかが入居の決め手になります。施設の種類やスタッフの配置によって、受け入れ体制に大きな差があるからです。

ここでは、主な9つの医療処置について、どの施設なら安心して預けられるのか、注意点とあわせて解説します。

参考：厚生労働省『高齢者施設・障害者施設等における医療』

胃ろうは「老健」や「介護医療院」が有力

胃ろうの対応施設を探すなら、まずは「老健」か「介護医療院」を候補にするとスムーズです。

この2つの施設は、看護師や研修を受けたスタッフが多く、9割以上という高い確率で受け入れをしています。

特養でも胃ろう自体は対応可能ですが、もし「たんの吸引」も頻繁に必要な場合は、夜間の人員体制を理由に断られることがあります。

胃ろうの注入だけでなく、セットで必要になりやすいたん吸引の頻度も伝えたうえで、夜間の対応力を確認しましょう。

インスリンは「自己注射」の可否で選択肢が変わる

インスリン注射が必要な場合、ご本人が「自分で打てる（自己注射）」かどうかが施設選びのポイントです。

ご自分で注射ができるなら、看護師がいない時間帯でもスタッフの見守りで対応できるため、多くの施設が入居候補になります。

一方で、ご自分では難しく全面的な介助が必要な場合は、朝晩の対応が必須となるため「24時間看護師常駐」の施設を選ばなければなりません。

「24時間看護」は費用が高くなる傾向にあるため、まずは自己注射が可能かどうかを整理してみましょう。

人工透析は「送迎」と「食事管理」の両方が必要

透析が必要な方は「クリニックへの送迎」と「厳格な食事・水分管理」の両方に対応できる施設を探しましょう。

透析患者は週3回の通院に加え、体重管理やカリウム制限などの専門的なケアが欠かせません。送迎サービスがあっても、施設側で細かな食事制限に対応できない場合、体調悪化のリスクを懸念して入居を断られる可能性があります。

通院手段の確保はもちろんですが、毎日の食事や水分量をどこまで管理してもらえるかが長く暮らすためのポイントです。

気管切開は「介護医療院」が安心だが狭き門

気管切開をされている場合、万全を期すなら「介護医療院」が最適ですが、入居待ちが長いことも覚悟しなければなりません。

たん詰まりによる窒息を防ぐため、24時間365日、即座に吸引できる高度な看護体制が求められます。特養での対応率はわずか数％に留まり、一般的な有料老人ホームでも受け入れは非常に困難です。

介護医療院は数が少なく人気が高いため、空きを待ちつつ、医療特化型の有料老人ホームも並行して探すのが現実的です。

IVHは「介護医療院」か医療特化型施設

中心静脈栄養（IVH）を行っている方は、高度な医療処置に対応できる「介護医療院」が主な選択肢になります。

カテーテルの無菌管理や点滴調整は感染症のリスクが高く、特養や老健ではほとんど対応していないのが現状です。

一般的な施設では断られる可能性が高いため、病院からの転院先としては、医療機能が充実した介護医療院が最もスムーズでしょう。

選択肢は限られますが、看護師が24時間常駐する医療特化型の有料老人ホームであれば受け入れ可能な場合もあります。

褥瘡は重症度によって対応可否が分かれる

床ずれ（褥瘡）がある方は多くの施設で相談可能ですが、傷の深さや状態によっては入居を断られるケースがあります。

軽度であれば介護職員の体位変換で対応できますが、壊死した組織を取り除くような医療処置が必要な場合、医師や看護師が常駐していないと対応できません。施設を選ぶ際は、以下の基準で判断しましょう。

• 軽度なら特養や有料老人ホームでも広く対応可能
• 重度の場合は医療機関での治療が必要
• 予防のための体位変換の実施可否

「処置ができる」という言葉だけで判断せず、現在の傷の状態（重症度）を正直に伝えて、対応できる医療体制があるかを確認しましょう。

在宅酸素は「介護医療院」や「老健」が中心

在宅酸素療法を受けている方は「介護医療院」や「老健」であれば比較的安心して入居できます。

酸素ボンベや機器の管理には医療的な知識が必要であり、看護師の配置が手厚い施設の方が柔軟に対応してもらえるでしょう。

特養でも半数程度は対応していますが、酸素の流量が多い場合や、病状が不安定な場合は安全管理の面から断られることもあります。

まずは医療体制が整った施設をあたり、特養の場合はご本人の酸素量を伝えて相談してみましょう。

ストーマは皮膚トラブルへの対応力が重要

ストーマ（人工肛門など）の方は多くの施設で受け入れ可能ですが、皮膚トラブルへの対応力には注意が必要です。

ただれ等のトラブルが起きると装具がうまく貼り付かず、便漏れを繰り返す悪循環に陥りやすいため、看護師による早急な処置が不可欠です。

看護師がいない施設で外部の病院頼みになると、受診までの間、ご本人が漏れや痛みに耐え続けなければならないリスクがあります。

皮膚トラブルが発生した際に、施設内の看護師がすぐに処置してくれる環境かどうかを入居前に必ず聞いておきましょう。

尿バルーンは「洗浄の有無」で施設を選ぶ

尿道カテーテル（バルーン）を入れている方は「特養」でも入居可能です。管を入れているだけであれば日常的な管理は難しくなく、多くの特養で受け入れ実績があります。

ただし、定期的な洗浄が必要な場合は医療処置の頻度が高いため、医師がいる「老健」のほうが適しています。施設を選ぶ際は、以下のポイントを確認しましょう。

• 洗浄が必要なら老健がスムーズ
• 管理だけなら特養でも問題なし
• 特養なら夜間のオンコール体制を確認する

特養でも「夜間に管が詰まったとき、電話で看護師を呼べるか」を確認できれば、安心して入居できます。

医療依存度が高い方の施設選びの手順

医療行為が必要な親御さんの施設選びは、入居後のミスマッチを防ぐために慎重に進めなければなりません。ケアが受けられずに退去を迫られるリスクを避けるには、正しい手順を知ることが安心への近道になります。

ここでは、主治医への確認から見学時のポイントまで、失敗しないための流れを解説します。

主治医に必要な医療処置の内容を確認する

まずは主治医に、どのような処置が1日に何回、どの時間帯に必要なのかを確認しましょう。

施設側は医師の指示や「診療情報提供書」をもとに、自社の体制で安全に受け入れられるかを判断しています。とくに「夜間のたん吸引」や「早朝のインスリン注射」の有無は、夜勤体制を決める大きな判断材料になります。

正確な情報を伝えることが、入居できる施設を見つけるための重要なポイントとなるでしょう。

希望条件を整理して優先順位を決定する

医療ニーズにあわせて、絶対に譲れない条件と妥協できる点を整理し、優先順位を決めます。

施設によって強みが異なり、すべての希望を叶えるのは難しいため、以下の基準で整理するとスムーズです。

• 吸引は難易度と夜間の実配置で判断する
• 老健は期間制限があるが待機中に使える
• 看取りは加算だけでなく医師連携を見る

研修を修了し吸引に対応できる介護職員は、すべての夜勤に配置されているとは限らないため、実際の勤務を確認しましょう。

医療体制が整った老人ホームを見学する

候補の施設が見つかったら必ず現地を見学し、パンフレットではわからない実態を確認する必要があります。

看護師の人数だけでなく「夜間は誰がどう対応するのか」といった現場の運用が入居後の生活を左右します。たとえば「24時間の点滴」や「頻繁な吸引」が必要になった場合に住み続けられるかなど、退去条件も詳しく聞いておくべき項目です。

設備やスタッフの雰囲気を直接肌で感じることが、後悔しない施設選びにつながります。

医療対応可能な老人ホームの注意点

医療行為が必要な方が老人ホームを選ぶ際、どうしても「処置ができるか」ばかりに目がいきがちです。しかし、生活を続けるうえでは、費用や日々の過ごし方も無視できないポイントになります。

ここでは、手厚い医療体制があるからこそ発生する、費用面や生活環境の注意点について解説します。

医療体制が手厚い分だけ費用が高額になりやすい

民間施設の場合、医療体制が充実していると、専門職の人件費や加算がかかるため費用が高くなる傾向があります。

たとえば、夜間の看護体制を整えている「介護付き」有料老人ホームでは、その対価として「夜間看護体制加算」などの費用が発生します。また「住宅型」であっても、24時間の持続点滴など重度なケアが必要な場合は、介護保険の限度額を超えて自費負担が増える可能性があるため注意が必要です。

ただし「介護医療院」などの公的施設であれば、所得に応じた減免制度が使える場合もあります。施設のタイプとご本人の医療状態によって費用は大きく変わるため、個別の試算が欠かせません。

ケア優先でイベントやレクが少なくなる傾向がある

医療ケアが中心となる施設では、一般的な老人ホームに比べると、季節のイベントやレクリエーションが控えめになる傾向があります。

スタッフは治療や日々の体調管理を最優先にしており、入居者ご本人の体力的な負担も考慮して、活動的な行事をセーブする事情があるからです。

また、部屋のタイプも施設によって異なり、プライバシー重視の個室ではなく、見守りのしやすさを優先して「相部屋」が中心となる施設も存在します。

静かに療養したい方には適していますが、どのような生活環境なのかを見学時によく確認しましょう。

退去トラブルを防ぐための確認ポイント

入居者やご家族が「終の棲家」だと思っていても、身体状況の変化や契約内容によっては、退去を余儀なくされるケースがあります。「こんなはずじゃなかった」というトラブルを防ぐためには、施設が提示する「退去条件」を事前に正しく理解しておくことが大切です。

ここでは、特に注意すべき3つのケースを解説します。

長期入院により居室の解約が必要になる場合がある

入院が長引いた場合、そのまま施設に戻れず解約となるケースは少なくありません。多くの施設では契約書に「入院が3か月を超え、退院の見込みがない場合は契約を解除できる」といった条項を設けています。

また、入院中であっても部屋を確保しておく権利として、家賃や管理費は支払い続ける必要があります。

トラブルを避けるため、契約前に以下の3点を確認しておきましょう。

• 入院中の費用負担（家賃など）はいくらか
• 退去対象となる入院期間の目安（3か月など）
• 退院後の状態変化で受け入れ不可になる基準

「いつまで部屋をキープできるのか」「その間の費用はいくらか」を事前に確認し、もしものときに備えてご家族で話し合っておきましょう。

医療依存度が高まると他施設への転居の可能性がある

入居時は元気でも、将来的に重度な医療処置が必要になった際、施設の体制によっては住み続けられなくなる可能性があります。

特に「24時間の持続点滴」や「夜間の頻繁なたん吸引」などは、夜間に看護師がいない施設では対応できません。その場合の転居先として「介護医療院」などが挙げられますが、施設数が少なく空き待ちが非常に長いため、すぐには移れないのが現状です。

また、老健はあくまで「在宅復帰」を目指してリハビリを行う施設であり、終身利用を前提としていないため、原則3～6か月での退所が必要になる点も理解しておきましょう。

暴力行為などで共同生活が困難だと契約解除される

施設は集団生活の場であるため、他の入居者やスタッフへの暴力行為は、契約解除の対象となる可能性があります。

ただし、すぐに退去させられるわけではありません。認知症の症状による暴言や不潔行為などが続いた場合、まずは服薬調整やケア方法の変更などが行われます。

それでも改善が見られず、他の入居者の安全が守れないと判断された場合に限り、退去を求められるのが一般的な流れです。

ご本人の性格や症状に不安がある場合は、入居前に「認知症ケアの対応力」や「精神科医との連携」についてよく確認しておきましょう。

医療行為可能な老人ホームに関するQ&A

医療ニーズが高い方の施設探しでは、個別の事情や複合的なトラブルへの懸念が尽きません。ここでは、よくある3つの疑問について、制度の仕組みや現場の実態をふまえて回答します。

認知症と医療行為が重複しても入れる？

「介護医療院」や、体制の整った「グループホーム」であれば受け入れ可能です。

医療と認知症ケアの両方が必要な場合、介護医療院が有力な選択肢です。精神科病院との連携などで「重度認知症疾患療養体制加算」を算定できる施設が多く、高度な医療処置と認知症ケアを同時に受けられます。

また、認知症グループホームでも「医療連携体制加算」をとっている施設や「喀痰吸引等研修」を修了したスタッフがいる施設であれば、胃ろうや吸引などのケアに対応可能です。

ただし、暴力や激しい徘徊といった周辺症状が著しく、共同生活が難しいと判断された場合は、契約解除の対象になる可能性があるため事前に相談しておきましょう。

夜間のたん吸引に対応できる施設はある？

「24時間看護の施設」や「研修を受けた介護職がいる施設」なら対応できます。

もっとも安心なのは、看護師が常駐する施設です。介護付き有料老人ホームの約72.9％は「夜間看護体制加算」などを算定しており、夜間・早朝でも看護師による吸引が可能です。

また、看護師が不在でも、法的な登録を受けた「認定特定行為業務従事者」という資格をもつ介護職員がいれば、吸引を実施できます。

施設種別で見ると、頻繁な吸引への対応率が約83.7％と高い介護医療院がおすすめです。一方で特養の24時間看護配置率はわずか1.4％に過ぎません。

特養の多くはオンコール体制のため、頻繁な夜間吸引には対応できないケースが大半である点に注意しましょう。

参考：厚生労働省『高齢者施設・障害者施設等における医療』

夫婦での入居は医療度が高くても可能？

可能ですが「2人部屋のある施設」や「居室調整」が必要です。

民間の有料老人ホームなどには夫婦で入居できる「2人部屋」がありますが、医療依存度が高い場合は、部屋の有無以上に「24時間看護体制」などの医療対応力が優先条件となります。

公的な施設で夫婦入居を目指す場合、特養では原則「個室」か「相部屋」となるため、夫婦同室は難しく、ユニット型個室を隣同士で契約するなどの調整が必要です。

また、介護医療院は医療ニーズが高い夫婦に適していますが、多床室の割合が7割を超えており、プライバシーの確保が難しい側面があります。

どちらか一方が長期入院になった場合、入院側の契約が解約となる施設も多いため、入院中も部屋を確保し続けられるか、費用負担が可能かを事前に確認しておきましょう。

まとめ

本記事では、医療処置が必要な方のための施設選びや、施設ごとの受け入れ体制について解説しました。

安心して暮らせる場所を見つけるには、まずは主治医に処置内容を確認し、夜間の看護体制を含めて見学時に詳しく聞くのがポイントです。

医療体制が整った施設は費用や条件が複雑なため、自分たちだけで探すのは大変な労力がかかります。

もし親御さんに合った医療行為対応の老人ホームが見つからないと不安を感じているなら、一度『笑がおで介護紹介センター』へご相談ください。専門の相談員が、ご希望に沿った最適な施設をご提案いたします。