訪問看護の内容とは？医療処置やリハビリなど看護師が何をしてくれるのか徹底解説

公開：2026/02/07　更新：2026/02/09 カテゴリー：

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「自宅で最期まで過ごしたい」「病気があっても住み慣れた家で暮らしたい」。そうした願いを叶えるために欠かせないサービスが『訪問看護』です。しかし、具体的に看護師さんが家で何をしてくれるのか、訪問介護とは何が違うのか、費用はどのくらいかかるのか、詳しくは分からないという方も多いのではないでしょうか。

訪問看護は、医師の指示のもとで医療処置やリハビリ、療養上のお世話を行うサービスであり、医療保険や介護保険を利用することができます。

本記事では、訪問看護の具体的なサービス内容から、費用、利用するための流れまでを徹底的に解説します。在宅介護の限界を感じている方や、将来の選択肢として施設入居を検討されている方にも役立つ情報をまとめましたので、ぜひ参考にしてください。

訪問看護とはどのようなサービスか

住み慣れたご自宅で、安心して療養生活を送るために専門的なサポートを提供するのが「訪問看護」です。まずは、その基本的な定義や仕組みについて解説します。

訪問看護の定義と役割

訪問看護とは、病気や障がいを持ち、ご自宅で療養されている方に対して、看護師などの専門スタッフが訪問して行う看護サービスのことです。最大の特徴は、主治医（医師）の指示書に基づいて医療的なケアが提供される点です。

訪問看護の役割は、単に病気の治療の補助をするだけではありません。利用者様ご本人が望む生活を送れるように支援すること、そして介護をするご家族の負担や不安を軽減し、精神的な支えとなることも大きな役割の一つです。

訪問看護ステーションと病院からの訪問の違い

訪問看護サービスを提供する事業所には、大きく分けて2つの種類があります。それぞれの特徴を理解しておきましょう。

訪問看護ステーション: 地域の中に独立して設置されている事業所です。看護師や保健師、助産師、理学療法士などが在籍しています。特徴として、24時間365日の対応体制をとっている事業所が多く、緊急時にも迅速に対応できるケースが増えています。また、末期がんや難病の方、小児など、幅広い利用者に対応しているのが強みです。
病院・診療所からの訪問: かかりつけの病院や診療所に所属する看護師が訪問します。普段から受診している医療機関のスタッフが来てくれるため、主治医との連携が非常にスムーズで、利用者様にとっても顔なじみのスタッフであるという安心感があります。ただし、外来診療や病棟業務と兼務している場合もあり、訪問できる時間や回数に制限があることがあります。

訪問看護を利用できる対象者

訪問看護は、病気や障がいがあり、主治医が「訪問看護が必要」と認めたすべての方が対象となります。年齢制限はなく、赤ちゃんからお年寄りまで利用可能です。

高齢者の方: 脳卒中の後遺症、認知症、心不全、呼吸器疾患などで、ご自宅での療養や介護が必要な方が多く利用されています。
難病や重度の障がいをお持ちの方: ALS（筋萎縮性側索硬化症）やパーキンソン病などの特定疾患、人工呼吸器を使用している方など、医療依存度が高い方の在宅生活を支えます。
小児: 医療的ケア児など、生まれつきの病気や障がいで医療処置が必要なお子様も対象となります。
末期がんの方: 最期をご自宅で過ごしたいと希望される方への緩和ケア（ターミナルケア）も行います。

訪問看護の具体的なサービス内容と仕事内容

「看護師さんが家に来てくれる」と言っても、実際にはどのようなことをしてもらえるのでしょうか。ここでは、訪問看護で提供される具体的なサービス内容を詳しくご紹介します。

健康状態の観察と病状管理

訪問看護の基本となるのが、利用者様の健康状態のチェックです。訪問のたびに以下のような項目を確認し、体調の変化を早期に発見します。これらを記録し、主治医やケアマネジャーと情報を共有することで、適切な治療方針やケアプランの作成につなげます。

バイタルサインの測定: 血圧、脈拍、体温、呼吸数などを測定し、数値に異常がないかを確認します。
病状の観察: 顔色、皮膚の状態、むくみの有無、食事や排泄の状況などを観察します。
精神状態の把握: 睡眠状況や発言内容から、心の健康状態や認知症の進行具合などを確認します。

自宅で受けられる医療処置

病院に入院していなくても、訪問看護を利用することで、ご自宅で専門的な医療処置を受けることが可能です。

点滴や注射および服薬管理

医師の指示に基づき、点滴や注射をご自宅で行います。脱水症状の改善や抗生剤の投与、糖尿病の方のインスリン注射の指導なども行います。また、お薬の管理も重要な仕事です。

「薬の種類が多くて飲み忘れてしまう」「自分で薬をセットするのが難しい」という方に対し、お薬カレンダーへのセットや、飲み方の指導、副作用の確認などを行い、正しく服薬できるようサポートします。

褥瘡（床ずれ）の処置と創傷ケア

寝たきりの方にとって大きなリスクとなるのが「褥瘡（床ずれ）」です。訪問看護師は、すでにできてしまった床ずれの洗浄や薬の塗布、ガーゼ交換などの処置を行います。

さらに、床ずれができないようにするための予防ケアも行います。体位変換の工夫や、適切なマットレス・クッションの選定アドバイスをご家族に行い、皮膚トラブルの悪化を防ぎます。

在宅酸素療法やカテーテル管理

医療機器を使用しながら在宅生活を送る方の管理も行います。

在宅酸素療法（HOT）: 酸素濃縮装置や携帯用酸素ボンベの管理、酸素飽和度のチェック、呼吸が苦しくない生活動作の指導を行います。
カテーテル管理: 尿道カテーテル（管）や胃ろう、点滴用のポートなどの管理・交換、トラブル時の対応を行います。
人工呼吸器の管理: 設定の確認や回路の交換、吸引などのケアを行い、安全に稼働しているかを確認します。

在宅でのリハビリテーション

訪問看護ステーションには、看護師だけでなく理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）が在籍している場合があり、ご自宅でのリハビリテーションを提供しています。病院でのリハビリとは異なり、「実際の生活環境」に合わせた訓練ができるのが特徴です。

日常生活動作の訓練: 自宅のトイレまでの移動、お風呂への出入り、着替えなど、実際の生活動線を使った練習を行います。
嚥下・発語訓練: 食事を喉に詰まらせないための飲み込みの訓練や、言葉を話すための訓練を行います。
廃用症候群の予防: 寝たきりによる筋力低下や関節が固くなること（拘縮）を防ぐためのマッサージや運動を行います。

日常生活の看護と保清ケア

医療処置だけでなく、日常生活を快適に送るための身体的なケアも行います。

入浴介助・清拭（せいしき）: ご自宅の浴槽での入浴を介助したり、入浴が難しい場合は温かいタオルで体を拭く「清拭」を行ったりして、皮膚を清潔に保ちます。
洗髪・爪切り・口腔ケア: ご自身で行うのが難しい身だしなみのケアや、誤嚥性肺炎を予防するための口の中の掃除を行います。
排泄ケア: トイレへの誘導やオムツ交換、摘便（便をかき出す処置）、浣腸などを行い、スムーズな排泄を助けます。

認知症の方への看護と対応

認知症の方やそのご家族へのサポートも訪問看護の重要な役割です。認知症の周辺症状（徘徊、妄想、不潔行為など）に対して、看護師が専門的な視点でアプローチし、ご本人の不安を取り除くようなコミュニケーションをとります。

また、生活リズムを整えるためのアドバイスや、事故防止のための環境整備を行い、ご自宅での生活が長く続けられるように支援します。

ターミナルケア（看取り）と精神的ケア

人生の最期をご自宅で迎えたいという希望を叶えるために、ターミナルケア（終末期医療）を行います。主治医と密に連携し、痛みや苦しみを和らげる「緩和ケア」を最優先に行います。点滴による鎮痛剤の管理や、安楽な体勢の工夫などを行います。

ご本人だけでなく、介護されるご家族の精神的なケア（グリーフケア）も大切にし、不安や悲しみに寄り添いながら、穏やかな最期を迎えられるよう24時間体制で支えます。

家族への療養指導と相談対応

在宅介護の主役は、ご家族であることも少なくありません。訪問看護師は、ご家族が無理なく介護を続けられるように指導や相談を行います。

介護技術の指導: 腰を痛めない移乗方法や、オムツ交換のコツ、食事介助の方法などを具体的にアドバイスします。
緊急時の対応指導: チューブが抜けてしまった時や、容態が急変した時にどうすればよいか、事前のシミュレーションや連絡体制を確認します。
精神的なサポート: 介護疲れや不安に対する相談に乗り、必要であればレスパイトケア（ご家族の休息のためのサービス）の提案なども行います。

訪問看護と訪問介護の違い

「訪問看護」と名前が似ているサービスに「訪問介護（ホームヘルプ）」があります。どちらも自宅に来てくれるサービスですが、役割とできることには明確な違いがあります。

サービス内容と目的による使い分け

最大の違いは「医療行為ができるかどうか」という点です。

訪問看護の目的: 病気や障がいの「療養上の世話」と「診療の補助」が目的です。点滴、注射、傷の処置、リハビリなど、医療的な判断や技術が必要なケアを中心に行います。
訪問介護の目的: 日常生活の「生活援助」と「身体介護」が目的です。掃除、洗濯、調理、買い物などの家事援助や、食事、入浴、排泄の直接的な介助を行います。医療行為は原則として行えません（※一部、研修を受けたスタッフによる痰の吸引などを除く）。

対応するスタッフの資格と専門性

それぞれのサービスを提供するスタッフの資格も異なります。多くの場合、これら両方のサービスを組み合わせて利用することで、在宅生活を支える体制を作ります。

訪問看護のスタッフ: 【資格】看護師、准看護師、保健師、助産師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士医療の国家資格を持つ専門職が対応します。病状の観察や医療処置のプロフェッショナルです。
訪問介護のスタッフ: 【資格】介護福祉士、介護職員初任者研修修了者（旧ヘルパー2級）など福祉・介護の資格を持つスタッフが対応します。生活支援や身体介護のプロフェッショナルです。

訪問看護の費用と適用される保険制度

訪問看護を利用する際にかかる費用は、利用する保険制度によって異なります。訪問看護は「介護保険」または「医療保険」のどちらかを利用しますが、どちらを使うかは利用者の年齢や病気の種類によって決められており、自分で自由に選ぶことはできません。

介護保険が適用されるケースと費用

原則として、要介護認定または要支援認定を受けている65歳以上の方は、介護保険が優先的に適用されます（※40歳～64歳でも特定疾病により認定を受けている場合は対象）。

自己負担割合: かかった費用の1割～3割（所得による）。
利用限度額: 要介護度ごとに定められた支給限度額の範囲内で利用します。限度額を超えた分は全額自己負担となります。
ケアプランへの位置づけ: ケアマネジャーが作成するケアプラン（居宅サービス計画）に組み込む必要があります。

医療保険が適用されるケースと費用

以下のようなケースでは、介護保険ではなく医療保険が適用されます。

対象となる方: ・40歳未満の方・40歳以上で要介護認定を受けていない方・要介護認定を受けているが、厚生労働大臣が定める疾病（末期の悪性腫瘍、ALSなどの難病等）の方・要介護認定を受けているが、急性増悪期（病状が急激に悪化した時）などで医師が「特別訪問看護指示書」を出した期間
自己負担割合: かかった費用の1割～3割（年齢や所得による）。後期高齢者医療制度の方や、乳幼児医療証をお持ちのお子様などは、それぞれの制度に応じた負担割合となります。

公費負担医療制度の利用

特定の病気や状況によっては、公費負担医療制度を利用することで、自己負担額がさらに軽減されたり、免除されたりする場合があります。費用については個別の事情により複雑になるため、ケアマネジャーや訪問看護ステーションの管理者に相談することをお勧めします。

自立支援医療（精神通院）: 精神科の病気で訪問看護を利用する場合。
指定難病医療費助成制度: 国が指定する難病の治療のため訪問看護を利用する場合。
小児慢性特定疾病医療費助成制度: 対象となる慢性疾患のお子様が利用する場合。
生活保護: 生活保護受給者の方は、医療扶助または介護扶助により、原則として自己負担はありません。

訪問看護の利用頻度と緊急時の対応

訪問看護はどのくらいの頻度で来てもらえるのでしょうか。また、夜中や休日に具合が悪くなった時はどうすればよいのでしょうか。

介護保険と医療保険による訪問回数の違い

利用できる回数や時間は、適用される保険によってルールが異なります。

介護保険の場合: ケアプラン（居宅サービス計画）で決められた回数と時間内で利用します。支給限度額の範囲内であれば、回数に一律の制限はありませんが、他の介護サービス（ヘルパーやデイサービスなど）とのバランスを見て調整されます。通常は1回あたり20分、30分、60分、90分などの区分があります。
医療保険の場合: 原則として、週3回まで利用可能です。1回の訪問時間は30分～90分程度が一般的です。ただし、以下のような特別な事情がある場合は、週4回以上の頻回な訪問や、1日に複数回の訪問が可能になります。・厚生労働大臣が定める疾病等（末期がん、難病など）の方・特別訪問看護指示書が出されている期間（退院直後や病状悪化時など、月に1回・最大14日間まで）

24時間対応体制と緊急時の連絡方法

病状が不安定な方にとって、夜間や休日の対応は非常に重要です。多くの訪問看護ステーションでは、「24時間対応体制加算（介護保険）」や「24時間対応体制加算（医療保険）」を契約することで、いつでも電話相談ができたり、必要に応じて緊急訪問してもらえたりする体制を整えています。

緊急時の流れ: 契約時に「緊急連絡先」として専用の電話番号が知らされます。
電話相談: 体調急変時、その番号に電話をかけると、当番の看護師につながります。電話で状況を伝え、看護師の指示を仰ぎます。
緊急訪問の判断: 看護師が必要と判断すれば、緊急訪問を行います。また、救急車を呼ぶべきかどうかの判断も助言してくれます。

この体制があることで、ご本人もご家族も安心して在宅生活を続けることができます。

在宅介護と施設入居の判断に迷ったら

訪問看護などの在宅サービスをフル活用しても、ご自宅での生活継続が難しくなる場面が訪れることがあります。どのようなタイミングで老人ホームなどの施設入居を検討すべきなのでしょうか。

在宅での医療ケアや家族の負担が限界と感じる時

以下のような状況になった場合は、在宅介護の限界が近づいているサインかもしれません。これらを感じたら、無理をして抱え込まず、ケアマネジャーや専門家に相談することが大切です。

医療依存度が高くなりすぎた: 頻繁な吸引が必要になったり、夜間の医療処置が増えたりして、家族だけで対応しきれない場合。
主な介護者（キーパーソン）が体調を崩した: 老老介護などで、介護する側が疲弊し、共倒れになる危険がある場合。
認知症の症状が悪化した: 昼夜逆転や徘徊、暴言などにより、家族の睡眠時間が確保できず、精神的にも追い詰められている場合。
経済的な負担: 在宅サービスを増やしすぎて、かえって施設に入居するよりも費用がかさんでしまう場合。

訪問看護を利用しながら施設入居を検討する選択肢

「医療処置が必要だから施設には入れない」と誤解されている方もいらっしゃいますが、実際には医療対応が可能な施設は数多く存在します。施設に入居することで、24時間の見守り体制が得られ、ご家族の介護負担が解消されると同時に、プロによる医療・介護ケアを継続して受けることが可能になります。

住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅: これらの施設では、外部の訪問看護ステーションや訪問介護事業所と契約することで、ご自宅にいた時と同じように施設内で訪問看護サービスを受けることができます。
看護師が常駐している施設: 「介護付有料老人ホーム」や「特別養護老人ホーム」の中には、日中だけでなく24時間看護師が常駐している施設もあります。

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