高齢者の退院後は施設?在宅?施設入居のメリットと老人ホームの選び方

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高齢者の退院後は施設?在宅?施設入居のメリットと老人ホームの選び方

ご家族の急な入院は、今後の生活について考える大きなきっかけとなります。特に高齢者の場合、退院後の生活を「住み慣れた自宅で過ごす(在宅介護)」か、「専門的なケアを受けられる施設へ入居するか」で悩まれる方は少なくありません。この記事では、退院後の生活の選択に悩む方のために、それぞれのメリット・デメリットを詳しく解説します。結論として、ご利用者本人の心身の状態やご家族の介護力、そして何より本人の意思を尊重し、入院中から病院の相談員やケアマネジャーと連携して早めに準備を始めることが、最適な選択をする上で最も重要です。退院後の状態に合わせた高齢者向け施設の種類や、入居までの具体的な流れもご紹介しますので、後悔のない選択をするための参考にしてください。

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なぜ退院後の生活を早めに決める必要があるのか

満足のいく退院後の生活には早期準備が不可欠

病院は治療を行う場所のため、病状が安定すれば退院となります。「退院は決まったけれど、自宅での介護は難しそう…」と、退院が間近に迫ってから慌てないためにも、入院中から計画的に準備を進めることが不可欠です。

退院後の生活設計を早めに始めるべき理由は、主に以下の3点です。

検討・準備に時間がかかるため
在宅介護の場合は、介護ベッドの導入や手すりの設置といった住宅改修、利用する介護サービスの選定などが必要です。施設入居の場合も、情報収集から見学、契約までには相応の時間がかかります。人気の施設は満室で待機が必要なこともあります。
ご利用者の状態に合った環境を整えるため
退院直後は心身の状態が不安定なことも多く、ご利用者の状態に合わない環境では、再入院のリスクも高まります。専門家と連携し、ご利用者本人が安心して過ごせる環境をじっくりと検討することが大切です。
ご家族の負担を考慮するため
退院後の生活は、ご利用者本人だけでなくご家族の生活にも大きな影響を与えます。介護にどれくらいの時間を割けるのか、精神的・体力的な負担はどうかなど、ご家族の状況も踏まえて無理のない計画を立てる必要があります。

入院中に確認すべきご利用者の心身の状態

退院後の生活を決める上で最も重要なのが、ご利用者の心身の状態を正確に把握することです。入院前と比べてどのような変化があったのか、医師や看護師、リハビリスタッフに詳しく確認しましょう。

ADL(日常生活動作)
食事、入浴、排泄、着替え、移動など、日常生活を送る上で基本的な動作がどの程度自力で行えるかを確認します。
医療的ケアの必要性
痰の吸引、インスリン注射、経管栄養、褥瘡(じょくそう・床ずれ)の処置など、専門的な医療的ケアが今後も必要かどうかを確認します。
認知機能の状態
認知症の有無や進行度、物忘れ、判断力の低下、徘徊などの症状(認知症に伴うBPSD:行動・心理症状)が見られるかなどを確認します。
リハビリの必要性
今後も継続的なリハビリが必要か、どの程度の機能回復が見込めるのかなどを、理学療法士や作業療法士に確認します。

退院後の生活の選択肢「在宅介護」と「施設入居」

高齢者の退院後の生活は、大きく「在宅介護」と「施設入居」の2つに分けられます。それぞれにメリットとデメリットがあり、どちらが良いかはご利用者やご家族の状況によって異なります。

両方の選択肢を視野に入れ、それぞれの特徴を理解した上で、ご家族にとって最適な形は何かを話し合っていくことが大切です。

退院後に高齢者向け施設へ入居する5つのメリット

退院後、自宅に戻らずに介護施設へ入居することに、不安を感じる方もいるかもしれません。しかし、専門的なケアが受けられる施設での生活には、ご利用者とご家族の双方にとって多くのメリットがあります。

メリット1:24時間体制の介護サービスで家族も安心

施設には介護スタッフが24時間常駐しているため、夜間や早朝に体調が急変した場合でも、迅速かつ適切な対応が可能です。常に専門家が見守ってくれているという安心感は、ご利用者本人だけでなく、ご家族の精神的な負担を大きく軽減してくれます。

メリット2:ご利用者に合ったリハビリや医療的ケアを受けられる

施設の種類にもよりますが、理学療法士や作業療法士といったリハビリの専門職が配置されている施設では、ご利用者の身体状況に合わせた個別の機能訓練を受けることができます。また、看護師が常駐している施設では、痰の吸引やインスリン注射といった医療的ケアにも対応可能です。

メリット3:医療機関との連携体制が整っている

多くの高齢者向け施設では、地域の医療機関と提携しています。定期的な訪問診療や健康相談が受けられるほか、緊急時には提携先の病院へスムーズに繋いでもらえるため、医療面での不安が軽減されます。ご家族がその都度病院へ付き添う負担も少なくなります。

メリット4:認知症ケアの専門スタッフが常駐している

認知症の方を受け入れている施設では、認知症ケアに関する専門的な知識と技術を持ったスタッフが対応します。ご利用者の尊厳を守りながら、徘徊や物忘れといった症状に対しても適切にケアを行うため、穏やかな生活を送ることができます。

メリット5:家族の介護負担を軽減できる

施設入居の最大のメリットの一つが、ご家族の介護負担を大幅に軽減できることです。食事や排泄の介助といった身体的な負担はもちろん、「何かあったらどうしよう」という精神的なプレッシャーからも解放されます。ご家族が自身の時間や仕事、健康を維持しやすくなり、結果としてご利用者本人と良好な関係を保ちやすくなるというメリットもあります。

在宅介護のメリット・デメリットと利用できる介護サービス

長年暮らしてきた自宅での生活を続けたいと願う高齢者の方は多く、在宅介護も重要な選択肢です。ここでは、在宅介護のメリット・デメリットと、在宅生活を支える介護サービスについて解説します。

在宅介護のメリットとデメリット

在宅介護には、施設入居にはない魅力がある一方で、乗り越えるべき課題も存在します。

  メリット デメリット
ご利用者 ・住み慣れた環境で、自分のペースで生活できる
・家族と一緒に過ごせる安心感がある
・生活の自由度が高い
・家族に負担をかけることに罪悪感を抱くことがある
・社会的に孤立しやすくなる
・24時間体制のケアは難しい
ご家族 ・本人を常にそばで見守ることができる
・施設入居に比べて費用を抑えられる場合がある
・面会時間などを気にする必要がない
・身体的、精神的な介護負担が大きい
・介護のために仕事の制約や離職を迫られることがある
・緊急時の対応に不安が残る

在宅介護で利用できる主な介護サービス

在宅介護を選択した場合でも、すべてをご家族だけで抱え込む必要はありません。介護保険を利用して、以下のような多様なサービスを組み合わせることで、負担を軽減しながら在宅生活を続けることが可能です。

訪問介護(ホームヘルプ)
ホームヘルパーが自宅を訪問し、食事や入浴、排泄などを介助する「身体介護」や、掃除、洗濯、調理などを行う「生活援助」を提供します。
デイサービス(通所介護)
日帰りで施設に通い、食事や入浴の提供、機能訓練、レクリエーションなどを受けられるサービスです。他の利用者と交流することで、社会的な孤立感の解消にも繋がります。
ショートステイ(短期入所生活介護)
数日から1週間程度、施設に短期間宿泊し、24時間体制で介護を受けることができるサービスです。介護を行うご家族の休息(レスパイトケア)や、冠婚葬祭などで家を空ける際に利用されます。

退院後の状態に合わせた高齢者向け施設の種類と特徴

「施設」と一言でいっても、その種類や特徴は様々です。退院後の心身の状態や、今後の生活で何を重視したいかによって、適した施設は異なります。ここでは代表的な4つの施設をご紹介します。

在宅復귀を目指し集中的なリハビリを行う「介護老人保健施設(老健)」

介護老人保健施設(老健)は、病院から退院したものの、すぐに在宅生活に戻るには不安がある方が、在宅復帰を目指してリハビリに集中的に取り組むための施設です。医師や看護師、理学療法士などの専門スタッフが配置されており、医療的管理下で介護やリハビリを受けられます。原則として長期的な入居は想定しておらず、3~6か月での退所が目安となります。

手厚い介護や看取りまで対応する「介護付き有料老人ホーム」

介護付き有料老人ホームは、食事や清掃といった生活支援から、入浴や排泄などの身体介護まで、24時間体制で手厚いサービスを受けられる施設です。看護師が日中常駐している施設が多く、医療機関との連携もしっかりしているため、医療的ケアが必要な方や要介護度が高い方でも安心して生活できます。看取りまで対応している施設も多く、終身にわたって暮らせる「終の棲家」としての役割も担っています。

認知症の方が共同生活を送る「グループホーム」

グループホーム(認知症対応型共同生活介護)は、認知症の診断を受けた方が、5~9人の少人数を1ユニットとして共同生活を送る施設です。家庭的な雰囲気の中で、スタッフの支援を受けながら食事の準備や掃除などを分担して行い、自立した生活を目指します。環境の変化に敏感な認知症の方でも、なじみの関係を築きやすく、穏やかに過ごせるのが特徴です。

比較的自立度が高い方向けの「サービス付き高齢者向け住宅」

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)は、安否確認サービスと生活相談サービスが付いた、高齢者向けのバリアフリー賃貸住宅です。介護サービスは基本的に施設から提供されないため、必要な場合は外部の訪問介護やデイサービスなどを別途契約して利用します。比較的自立度が高く、一般的な賃貸住宅のようにプライバシーを重視し、自由な生活を送りたい方に適しています。

退院から施設入居までの流れ

退院後の施設入居をスムーズに進めるためには、段取りを理解しておくことが大切です。ここでは、一般的な入居までの流れを4つのステップで解説します。

ステップ1:病院の相談員やケアマネジャーに相談する

まずは、入院している病院の医療ソーシャルワーカー(MSW)や退院調整看護師に「退院後の生活に不安がある」と伝え、相談することから始めます。地域の介護事情に詳しい専門家が、今後の選択肢や利用できる制度についてアドバイスをくれます。同時に、担当のケアマネジャーにも連絡を取り、連携して進めていきましょう。

ステップ2:入居する施設の種類や条件を決める

ご利用者の心身の状態や医療的ケアの必要性、ご家族の希望、予算などを整理し、どのような種類の施設が合っているかを検討します。「リハビリを続けたい」「認知症ケアが手厚いところ」「費用は月額〇〇円以内に抑えたい」など、施設選びの優先順位を決めておくと、その後の施設探しがスムーズになります。

ステップ3:施設を探し、見学・相談をする

条件がある程度固まったら、ケアマネジャーや老人ホーム紹介センターなどを活用して、具体的な施設を探します。候補が見つかったら、必ず見学に行きましょう。施設の雰囲気、スタッフや入居者の表情、居室や共用部分の清潔さ、食事の内容などを自分の目で確かめることが非常に重要です。

ステップ4:契約と入居準備

入居したい施設が決まったら、申し込み手続きを行います。その後、施設のスタッフがご利用者本人と面談し、心身の状態を確認した上で入居の可否が決まります。入居が決まったら、契約書の内容、特に費用やサービス内容、退去時の条件などを十分に確認し、契約を結びます。その後、必要な荷物を準備し、入居日を迎えます。

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ご希望の条件に合う施設のご提案から見学同行までお任せください

医療的ケアが必要な方、リハビリに力を入れたい方、認知症の症状にお悩みの方など、専門的なご相談にも対応可能です。気になる施設への見学予約や、ご家族が不安な場合は見学への同行も行います。ご納得いただけるまで、入居のその日まで、親身に寄り添ってサポートいたしますので、まずはお気軽にご相談ください。

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このコラムの監修者

花尾 奏一(はなお そういち)

保有資格:介護支援専門員、社会福祉士、介護福祉士

有料老人ホームにて介護主任を10年 
イキイキ介護スクールに異動し講師業を6年
介護福祉士実務者研修・介護職員初任者研修の講師
社内介護技術認定試験(ケアマイスター制度)の問題作成・試験官を実施

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